メガ速報

2chねるのニュース速報をまとめたブログだよ。

1 :名無しさん@涙目です。:2018/05/02(水) 16:17:41.20 ID:OBeG5Rdl0

https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/1fu.gif 2018年5月2日の14時から都内ホテルでTOKIOの4人が会見を行った。今回の会見は山口達也の強制わいせつを受けたもの。

4月30日に5人で集まり相談したところ、山口達也が自らの口で「TOKIOを辞める」と伝えた。今後のTOKIOについては
4人で続けていくとリーダーの城島が説明した。
山口達也は辞表を提出し、城島が現在預かっているという。

松岡昌宏は「支えてくれた方、家族、関係社、ファンの方々に申し訳ない」と語り「『TOKIOの席があるなら戻りたい』という
甘ったれた意見はどこからうまれるのかと思った。『TOKIOに戻りたい、俺にはTOKIOがある』もし彼にそういう考えがあるなら、
そんなTOKIOは1日の早く無くした方が良い」と涙ながらに語った。

長瀬智也さんは「関係者の皆様、差し替え作業なぞ申し訳ございません。お酒のせいにしたりここ(TOKIO)に戻ってきたいという
発言も彼の甘さがにじみ出てきている。被害者も特定されないように願いたい」と語った。

国分太一は「正直ここ数日複雑です。今も複雑で話しています。自分がやっている番組で山口達也の会見を何度も見ます。
悔しい思い、寂しい思いがします。自分の心の片隅に手を差し伸べてしまいそうです。山口が自分たちの前で辞表を出したとき
何がおきたのかわかりませんでした。もしその辞表を受理したとしても山口見捨てることができません。
被害者の方とどう向き合って行くのか見続けなければいけません」

(質疑応答全文は記事参照)

http://gogotsu.com/archives/39470

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1 :名無しさん@涙目です。:2018/05/02(水) 13:27:44.39 ID:p4M+93QL0

https://i1.wp.com/img.5ch.net/premium/1372836.gif 東京新聞の望月衣塑子記者が、安倍首相の血縁関係を誹謗するヘイトデマを拡散している。
昨年末にネット上に流れたデマを一般アカウントが再編集して投稿したもので、
故・後藤田正晴氏が「安倍晋三だけは首相にしてはいけない。あいつには岸の血が流れている。みんなは岸の恐ろしさを知らない。
岸の血って血縁って言うだけじゃないんだよね。人としての情がない。恥を知らない。岸信介と安倍晋三に共通しているのは、その恐ろしさなんだ。」と発言したとされるもの。
https://i1.wp.com/ksl-live.com/wp-content/uploads/2018/05/4c14cb473ede96cd11f912359a6bb05b.png

この内容自体が、血筋による差別や偏見であるうえ、後藤田正晴氏がこのような発言をしたという証拠もない。
故人を利用してヘイトデマを流す悪質な行為であるが、それを東京新聞の記者が拡散してしまったため記事執筆時で3000以上のリツイートとなっている。

昨年末にデマの検証が行われている
昨年末にも同様のデマが流れていたようで、法政大学社会学部メディア社会学科の津田正太郎教授が以下のような連続ツイートで解説している。

(続きは以下へ)
http://ksl-live.com/blog15358

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1 :名無しさん@涙目です。:2018/05/02(水) 11:56:04.29 ID:/26WcmE60

https://i1.wp.com/img.2ch.net/ico/u_ocha.gif  
IDC大塚家具、Amazonで家具などを販売…新規顧客開拓へ  2018.5.2

(株)大塚家具は1日、EC事業強化の一環として、総合オンラインストア「Amazon.co.jp」で、
寝装品や小家具を中心とした商品の販売を開始した。
Amazonでの販売で、新たな顧客層の開拓を狙う。

 販売する商品は、シーツやピローケースなどの寝装品、スツールやハンガーラックなどの小家具を中心に、
ソファやマットレスなど約40種130アイテム。
Amazonによる卸売り販売で、商品はAmazonの倉庫から配送される。
寝装品や小家具などの小さ目の商品には、お急ぎ便や当日お急ぎ便での配送が可能な「Primeマーク」が付いている。

販売価格は、Amazonによる価格で、ソファは6万円台から20万円台まで幅広い。
今後、大塚家具が店舗で販売する価格と、Amazonで販売する商品の価格が異なるケースも考えられる。

大塚家具では、Amazonでの販売について、「幅広い層が利用するAmazonで販売することで、
既存顧客とは異なる新しい顧客へのアプローチができる」とコメントし、
販売チャネルを拡大することで、新たな顧客層の開拓を見込んでいる。
また、同社の店舗がない地域でも、同社の商品・サービスを提供することが可能となる。


https://www.tsuhannews.jp/51585

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