メガ速報

2chねるのニュース速報をまとめたブログだよ。

2017年05月

1 :名無しさん@涙目です。(庭)@\(^o^)/ [US]:2017/05/30(火) 18:27:32.09 ID:wQhoJyqn0

https://i1.wp.com/gogotsu.com/wp-content/uploads/2017/05/00-1.jpg
ある23歳の男性が女性3人から強姦されたという事件が起きた。

南アフリカのプレトリア市から通勤するために共同タクシーを呼んだ際に容疑者と遭遇した。
既に共同タクシーに乗っていた容疑者は、男性に無理矢理薬を注入し、男性を気絶させた後、拉致した。

男性は目が覚めるとしらないベッドの上にいた。その後女性は1日に何回も栄養ドリンクを無理矢理飲ませて、
男性を強姦し虐待。行為が終えると半裸の状態で空き地に放置した。

南アフリカでは男性を対象とした強姦は全体の20%にもなるという。

http://gogotsu.com/archives/29658

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1 :名無しさん@涙目です。(catv?)@\(^o^)/ [US]:2017/05/30(火) 20:10:23.49 ID:yb6v1HgX0.net

https://i1.wp.com/www.newsweekjapan.jp/stories/assets_c/2017/05/takaguchi170530-thumb-720xauto.jpg
<過去のブームと異なり、ヒット作ではなく、スキームの変化によって日本のアニメ界にブームが訪れている。アニメ業界関係者はなぜかあまり喜んでいないようだが......>

今、日本は「第四次アニメブーム」を迎えているという。

一般社団法人日本動画協会『アニメ産業レポート2016』によると、
1963年から始まる第一次アニメブームが『鉄腕アトム』、
1970年代後半の第二次が『宇宙戦艦ヤマト』、
1990年代中盤からの第三次が『新世紀エヴァンゲリオン』『もののけ姫』『ポケットモンスター』など、
過去3回のブームはいずれも大ヒット作品に牽引されたものだという。

しかし、2012年を画期とする第四次アニメブームはヒット作ではなく、スキームの変化によってもたらされたものだ。その変化とはなにか。

『誰がこれからのアニメをつくるのか?——中国資本とネット配信が起こす静かな革命』(星海社、2017年)を執筆したジャーナリストの数土直志氏は、「ネット配信」と「中国」だと断言する。
5月18日に日本弁理士会館(東京)で行われた、日本マンガ学会著作権部会で同氏の講演を聞いた。

数土氏は、ネット配信によって全世界でアニメ視聴者の層が確実に厚くなったと指摘する。
日本でもバラエティやドラマなど他のジャンルと比べてアニメはネット配信が先行した分野であり、そのことが若い世代にアニメファンを増やす要因になったと分析している。

ネットにどっぷり使っている筆者のような人間からすると、日本語のインターネットではアニメ関係の話題が多いのはあまりにも自明だと思っていたが、
積極的に新しいテクノロジーを取り入れたがゆえに新規ファンを拡大したとの分析には、はっとさせられた。

このネット配信だが、海外では巨大資本がしのぎをけずる戦場となっている。
北米ではネットフリックス、アマゾンという巨頭に加え、日本アニメ専門の有料配信サイトのクランチロールが存在感を示す。
今年2月時点で有料会員数が100万人を突破するなど好調を続けている。

いかそ
第四次アニメブームに沸く日本、ネット配信と「中国」が牽引
http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/05/post-7705_1.php

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1 :名無しさん@涙目です。(東日本)@\(^o^)/ [ニダ]:2017/05/31(水) 08:06:12.65 ID:e/hTenyv0.net

https://i1.wp.com/img.news.goo.ne.jp/picture/toyokeizai/m_toyokeizai-172561.jpg
スーパーがビールの駆け込み特需を煽るワケ 国税庁の新基準導入で6月から値上がり必須

「6月よりビール・発泡酒・新ジャンルの6缶パックが値上がり致します! まとめ買いするなら今がラストチャンス!」

5月12日にオープンしたMEGAドン・キホーテ渋谷本店。2階の酒類売り場には、大きく目立つ広告が並んでいる。
東京都内の店舗数でスーパー業界首位のサミットも、同様の店頭広告を始めた。駆け込み需要を喚起する狙いだという。

「ドライ」も「金麦」も値上がり
特売の目玉だったビール類に値上げの波が押し寄せている。

アサヒビールの「スーパードライ」などビール350ミリリットル6缶パックは、写真のように税込み1080円で売られている場合もあるが、
東京都23区の平均小売価格は1〜4月の段階で前年同期比9円上昇の1136円だった。サントリービールの「金麦」など
第三のビールは特に顕著で、同18円上昇の664円となった。

https://news.goo.ne.jp/article/toyokeizai/business/toyokeizai-172561.html

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1 :名無しさん@涙目です。(東京都)@\(^o^)/ [HU]:2017/05/31(水) 09:20:39.14 ID:EaClJ8qK0.net

https://i1.wp.com/i.imgur.com/JLgLDlr.jpg
 公私を混同した政治資金の使い方や豪勢な外遊、公用車を使った別荘通いなどが批判され、都知事の座を追われた舛添要一氏。
あれから1年。ぷっつりとマスコミの前から姿を消したが、このほど、顚末(てんまつ)を振り返った著作の出版をきっかけにインタビューに答えた。
艱難(かんなん)は彼を玉に変えたか。

 ——連日テレビのワイドショーで大々的に取り上げられた騒動から1年たちました。一体何で、あんな事態に陥ったのか。当事者として、どう総括していますか。

 「私の方が教えて欲しいぐらいです。まあ、想像はしますよ。騒ぎの発端は、東京の韓国人学校の増設問題だったんじゃないでしょうか。
私は都知事として18年ぶりに訪韓して、当時の朴槿恵(パククネ)大統領との会談で協力を直接依頼されたんです。
未来志向の日韓関係づくりに資すると思い、用地を探すと、新宿区の旧商業高校の跡地約6100平方メートルが最適だという結論になった。
官邸から町内会まで根回しして、進めようとした矢先、一部の新聞がたたきだした」

 「以来、右翼の街宣車がものすごかった。『売国奴外交をやめろ』と都庁や世田谷の自宅近くでやっていた。これに加えてカジノ問題。
以前の知事はお台場で展開しようという構想を持っておられたが、私は『ちょっと立ち止まって考えましょう』と言ったら、すごい圧力を感じたわけです」

 ——豪華な海外出張や、神奈川県湯河原町の別荘通い、私的な旅行や美術品購入といった政治資金の不透明な使い方が、
「あまりにセコい」「知事の資質に疑問がある」と都民の反発を受けたと私は思っていましたよ。

 「政治資金の記載ミスは申し訳なかった。
しかし、航空機のファーストクラス使用もホテルのスイートルーム宿泊も、別に仕事に役立てばいいと、いまでも思っています。
国の大臣や大企業のトップは使っているでしょ。別荘も2015年に股関節の手術を受けて、温泉リハビリのためでした。
第一、他県の知事で東京の自宅から県庁に通っている人は問題にならず、私だけたたかれるのは不公平です」




舛添氏「あの騒ぎは人民裁判」 退任から1年、語る
http://digital.asahi.com/articles/ASK5T3RJYK5TULZU00B.html

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1 :名無しさん@涙目です。(愛媛県)@\(^o^)/ [EU]:2017/05/31(水) 01:16:58.52 ID:kgCK2oAD0.net

https://i1.wp.com/i.imgur.com/tKTRzdf.jpg
「共謀罪」人権・環境団体も対象、法相認める 参院審議入り

 犯罪の合意を処罰する「共謀罪」の趣旨を含む組織犯罪処罰法改正案は二十九日、参院本会議で審議入りした。
金田勝年法相は、環境や人権の保護を掲げる団体でも、実態が組織的犯罪集団と認められれば構成員が処罰対象になる可能性があると認めた。
だが、組織的犯罪集団かどうかを判断するのはあくまでも捜査機関。政府などに批判的な団体が認定される可能性がより高まった。 (土門哲雄、大杉はるか)

 古川俊治氏(自民党)の質問に答えた。民進、共産両党は「市民運動、労働運動、政治活動、宗教活動など
あらゆる団体に嫌疑がかかる懸念が生じないか」などと一般人が捜査、処罰される恐れを指摘した。

 「組織的犯罪集団」に当たるかどうかを巡り、金田氏はこれまで「自然環境や景観の保護を主張する団体は目的が正当と考えられ、
重大な犯罪を実行することにあるとは考えられず、座り込みを計画しても処罰の対象にならない」と説明していた。

 この日、金田氏は「対外的には環境保護や人権保護を標榜(ひょうぼう)していても、それが隠れみので、
結びつきの基本的な目的が重大な犯罪を実行することにある団体と認められる場合は処罰されうる」と指摘。
そのような団体の構成員は「一般の方々とは言えないことは当然だ」と述べた。

 二百七十七の対象犯罪には市民団体などに適用される可能性がある組織的威力業務妨害罪などが含まれている。
現在でも市民団体のメンバーに威力業務妨害罪が適用される場合がある。

 また金田氏はこの日、団体が組織的犯罪集団に該当するかどうかは「捜査機関が刑事訴訟法の規定に従い収集した証拠に基づいて、社会通念に従って判断して認定する」と言及。
さらに、「組織的犯罪集団だと確実に認められなくても、その嫌疑が客観的にある場合、捜査を開始できる」と述べた。東徹氏(日本維新の会)の質問に答えた。

(東京新聞)

http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2017053090070523.html

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