メガ速報

2chねるのニュース速報をまとめたブログだよ。

カテゴリ: スポーツ

1 :ランサルセ(東京都) [CA]:2020/05/22(金) 23:59:17

続きを読む

1 :ジャンピングパワーボム(埼玉県) [ES]:2020/05/19(火) 20:25:23

https://i1.wp.com/i.imgur.com/8ZJElf2.jpg https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/normal.gif
激戦必至…ウイイレ世界大会出場を懸けたeFootball Openアジア予選でうでぃとレバが同組に
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200519-43480376-gekisaka-socc

続きを読む

1 :32文ロケット砲(庭) [US]:2020/05/18(月) 07:26:04

https://i1.wp.com/i.imgur.com/nrjuxPi.jpg https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/ps3.gif
崔碩栄
@Che_SYoung
コロナ防疫に成功したと自負する韓国。
無観客ではあるが、なんとか開幕したプロサッカー。

無観客はさびしいと客席に設置した「人形」が物議。
実はこれ全部「ラブドール」��

まさか日本製じゃないだろうな��
画像

午後8:52 · 2020年5月17日·Twitter Web App

スクショ
https://i1.wp.com/i.imgur.com/j8kd2Wk.jpg

関連ソース
‪官邸まで巻き込む大論争 リアルドール禁止を求める韓国女性たち《署名は26万人超》 | 文春オンライン
https://bunshun.jp/articles/-/15590‬

続きを読む

1 :ジャンピングエルボーアタック(埼玉県) [ES]:2020/05/17(日) 10:03:55

https://i1.wp.com/jp.stanby.com/seo-img/detail/sportsgym_baito.jpg https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/syobon.gif
スポーツクラブ大手の2020年3月期決算は軒並み、減収減益に見舞われた。
新型コロナウイルスの感染拡大で3月以降、臨時休業に入ったのに伴い、休会者や退会者が増加し、売上高を落とした。
先行きの業績にも暗雲が漂っている。

スポーツクラブ各社は3月に入り、感染防止のためスタジオプログラム休止や営業時間短縮などを打ち出したが、
これに伴い、休会登録扱いの希望者が続出。4月初めに緊急事態宣言が出て、全面的な休業に突入したことで、
退会の手続きに移行する会員が広がった。

しかも、この時期最も重要な新入会員の勧誘もままならず、まさに八方ふさがりの状態だ。


https://maonline.jp/articles/sportclub_coronavirus_kessa202005

続きを読む

1 :頭突き(北海道) [KR]:2020/05/14(Thu) 15:35:53

https://i1.wp.com/www.tokyo-np.co.jp/article/economics/list/202005/images/PK2020051402100046_size0.jpg https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/asopasomaso.gif
スポーツジム最大手のコナミスポーツが、新型コロナウイルス感染拡大で休館にしている全国のジムで、時給で働くインストラクターに休業手当を全く支払っていないことが十三日、明らかになった。

全国百八十カ所の施設のインストラクターの多くは時給で働く非正規社員であり、これほど多くの従業員への休業手当不支給が判明するのは初めて。

本紙の取材に対し、コナミスポーツは、全国の同社施設で時給のインストラクターには休業手当を払っていないことを認めた。

不支給の理由について「臨時休館は当社の都合による休業ではなく、政府からの利用自粛要請があり不可抗力によるやむをえない対応のため」と説明。
一方、正社員に対しては必要な業務を行っているとして、給与を払い続けていることを明らかにした。

労働基準法では会社の都合で社員を休ませる場合、最低六割の休業手当を義務付けるが、
知事の要請で業務停止する場合は企業の都合とは必ずしも言えず、義務付けの法的根拠があいまいになる点は国会でも問題になった。

ただ、その場合でも雇用調整助成金は活用できるため、労働問題に詳しいPOSSEの今野晴貴代表は
「義務付けがないとしても今、何の補償もしなければ働く人の生活が困窮するのは明白。企業は社会的責任を果たすべきだ」と言う。

一方、日本労働弁護団の梅田和尊弁護士は「知事の要請にとどまり、法的強制ではないので手当支給義務もあるはずだ」と主張する。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/list/202005/CK2020051402000137.html

続きを読む

↑このページのトップヘ